2020年はコロナ禍により多くの人にとって苦難の年となりました。人材業界にとってもそれは例外ではなく、変化する情勢の中でスタッフをどう守るか、お客様にいかに今必要なサービスを提供していくか考え続ける日々でした。幸い、当社主力領域である製造業においては中国・北米の需要回復が業界全体を下支えし、緩やかながら回復の兆しが見えています。また社会全体のデジタル化の流れが加速し、その関連企業にとっては追い風とも言える風が吹いているようです。
その一方で、コロナ禍以前より進む人口減少は日本の労働市場にとって中長期的な課題であることは変わりません。1年間で実に50万人の生産年齢人口が減っています。その中で企業が成果を出し続けるためには、必要な技術を持った人材をどう確保するか、現場の生産性をいかに高めるか、そして女性・外国人・シニアなど多様な人材の力をどう活かすかが、ますます重要になっていくことでしょう。