多様な人材を人的資本と捉え、人材ソリューションで可能性を創造する「人的資本創造企業」の日研トータルソーシング株式会社（本社：東京都大田区）は、2025年12月10日(水)～12日(金)に東京ビッグサイトで開催された、産業総合展「第10回 JAPAN BUILD TOKYO－建築・土木・不動産の先端技術展－」に出展いたしました。

当日は、当社の強みである『研修』に焦点を当て、施工管理者を育成する自社研修施設「ものづくり技術センター」で実施している研修内容や全国に4カ所あるものづくり技術センターのご紹介を行いました。

会場では、当社の「ドローンBPOサービス」で実際に使用しているドローン機器の展示をはじめ、BIMエンジニア育成研修や、VRを活用した体験コーナーを設置。多くの来場者に、当社の教育・育成への取り組みを実際にご覧いただきました。

展示会実績

建設業界日本最大級の展示会「JAPAN BUILD TOKYO」は、建築・住宅設備・リノベーション・AI・IoT・建設DX・不動産テックなど、建設業界を取り巻く幅広い分野のサービスやソリューションが一堂に会する総合展示会です。

会場では、設計・施工・管理・運用といった各工程における課題解決を目的に、最新技術やサービスを比較・検討することができ、会場内では具体的な課題を起点とした情報収集や商談が活発に行われました。

建設業界の現場課題に直結するテーマを軸に、多くの企業や専門家が課題解決のヒントを求めて来場し、会場全体が活発な情報交換と商談の場となりました。

建設業界の人手不足を解決！日研ブースのご紹介

施工管理者を育成する5つの研修

建設現場を支える施工管理者を育成している自社研修施設「ものづくり技術センター」では、建設に関する基礎知識から図面・CAD研修、測量など、施工管理者に必要な知識と技術を座学・実技を通して体系的に習得します。

展示会当日は、現場の「当たり前」を身につけるための5つの研修をご紹介しました。

• 初期研修
  就業規則、コンプライアンス、勤怠管理、IT・PCスキル等
• 安全教育
  職長教育、安全衛生管理の基本教育、労災防止と墜落制止用器具訓練等
• 座学研修
  施工管理の基本と設計図の理解、意匠図・構造図・総合図の読解演習等
• 実技研修
  レベル測定器、水準測量実習、フルハーネス装着、胴ベルト装着実習等
• ICT研修
  バーチャル現場体験システム、「SPIDERPLUS」操作演習、BIM/CAD等

未経験者でも現場で活躍できる基礎力を養成する教育体制について、多くの来場者に関心をお寄せいただきました。

あわせて、バーチャルで建設現場を再現し、現場の知識・経験をゲーム感覚で学べる教育システム「現場トレーナー」をご紹介しました。

実際の現場を想定した疑似体験を通じて、安全意識の向上や判断力の強化につなげることができる点が特長です。若手育成や安全教育の効率化に貢献する取り組みとして、多くの方にご興味を持っていただきました。

未来の建設業界を支える！BIMエンジニア育成研修

当社が実施しているBIMエンジニア育成研修をご紹介するコーナーでは、受講者自身が作成した3D図面を活用し、建物内部をVRで原寸大確認できる体験型研修をご案内しました。

仮想空間内で実際のスケール感を体感することで、設計段階での空間把握能力や干渉チェックの精度向上を図ります。

また、図面データに加え、3Dプリンターで出力した模型を用いた研修もご紹介しました。

展示では、世界遺産として知られるサグラダ・ファミリアを3Dプリンターで制作した模型も展示し、複雑な建築構造を立体的に理解するための研修手法をご覧いただきました。

デジタルデータと立体模型の両面から確認することで、画面上では気付きにくい構造上の課題や納まりの問題を発見する力を養います。

建設現場のDXを実現する！ドローン測量BPOサービス

従来の測量で課題となっている「時間」「コスト」「安全面」について、 当社では、ドローン × 3Dデータ化 × BPO（業務代行）により、これらを一挙に解決します。

現場調査から飛行計画、データ取得、解析までをワンストップで支援。 展示会では、実際のドローン機体と、専門スキルがなくても安全に測量可能なクラウド型ドローン測量プラットフォーム「くみき」をご紹介しました。

業務効率化と省人化を実現するソリューションとして、多くの来場者に関心をいただきました。

出展社セミナー

「深刻化する人手不足！現場の未来を変えるDX人材育成戦略」をテーマに、出展社セミナーを開催いたしました。

当日は、株式会社スカイマティクス 代表取締役社長 渡邉氏をゲストにお迎えし、当社からは執行役員 長野、ユニット長 藤井が登壇。

建設業界における慢性的な人材不足の現状や、その背景にある構造的課題を整理するとともに、DX推進による生産性向上や人材育成の高度化について具体的な取り組みをご紹介しました。

また、両社の連携による取り組み事例にも触れ、テクノロジーと人材育成を掛け合わせた新たな解決策についてご提案いたしました。

会場は開始前から多くの来場者にお集まりいただき、満席・立ち見が出るほどの盛況となりました。セミナー終了後にはブースへ足を運んでくださる方も多く、具体的な課題や導入に関するご相談へと発展するなど、大変有意義な機会となりました。

来場者から伺った建設業界の課題

これらの課題を背景に、会期中は研修教材やVR安全教育の体験コーナーに多くの来場者が集まり、足を止めて説明に耳を傾ける姿が見受けられました。

若手人材の育成方法や教育体系の構築、安全教育の効率化・高度化に関する具体的な相談も数多く寄せられ、現場課題に直結するテーマへの関心の高さがうかがえます。

本展示を通じて、建設現場における人材育成・定着に関する課題が改めて共有されるとともに、それらの解決に向けた実践的な支援への期待が一層高まっていることを実感しました。

参加者アンケートから見えた“現場の課題”と“研修ニーズ”

展示会来場者へのアンケートから、現場が抱える課題の傾向と、派遣サービスの活用が明確になりました。

現場の人材課題

Q.現在、貴社が抱えている人材に関する課題をお聞かせください。

「募集をしても応募が集まらない」という回答が最も多く寄せられました。

あわせて、若手人材の不足や採用後の定着に関する課題も挙げられており、人材の確保だけでなく、育成や定着までを含めた一体的な取り組みが求められている状況がうかがえます。

繁忙期の対応

Q.繁忙期や急な増産の際、どのように対応されていますか？

繁忙期や急な増産時の対応としては、「正社員の残業や休日出勤で対応している」という回答が最も多く寄せられました。

あわせて、派遣などの外部人材を活用するケースも多く見られる一方で、生産管理による調整は限定的であり、現場の負荷に依存した対応が中心となっている実態がうかがえます。

日研トータルソーシングについて

「人的資本創造企業」として業種や職域の枠組みを超え、様々な領域で活躍する人材を「人的資本」と捉え、人材ソリューションを通じて働く人・企業・社会の可能性を創造していきます。

• 在籍スタッフ数

  約

  24,300

  名

  （2026年4月）

• 拠点数

  全国

  227

  カ所

  （2026年4月）

• 取引先数

  約

  5,800

  （2026年4月）

• 研修施設

  全国

  62

  カ所

  （認定職業訓練校全国10カ所）

  （2026年4月）

• 研修実績(年間)

  約

  13,700

  名

  （2024年4月～2025年3月）

• 創業

  46

  年

  ※1981年創立

• 品質管理検定(QC検定)

  約

  6,000

  名

  ※2005年4月～2026年3月

• 自主保全士

  約

  850

  名

  ※2005年4月～2026年3月

• 機械保全技能士(国家資格)

  約

  590

  名

  ※2010年4月～2026年3月

研修センターのご紹介

実践型研修で現場力を育てる多分野の研修センター

全国に展開する研修センターでは、製造・保全・建設・設計開発・R&D・ITなど、多様な専門分野に応じた実践的な研修を行っています。各センターには専門分野に精通した専任講師が在籍し、実機や専用設備を活用したトレーニングを通じて、基礎知識から応用スキルまで段階的に習得できる環境を整えています。

また、企業ごとの課題や業務特性に合わせたカスタマイズ研修にも対応しており、新人育成から中堅社員のスキル向上まで、幅広い育成ニーズをカバーしています。配属後の現場を見据えた教育により、短期間で業務理解を深め、現場で安定して活躍できる人材の育成を支援します。

研修センター 一覧

全国に広がる研修ネットワークで、人材育成をサポート

実体験から学ぶ、安全意識を高める研修プログラム

研修センターでは、実機やVR 技術を活用した体験型の安全教育を実施しています。転倒・挟まれ・感電など、現場で発生しやすい事故リスクを疑似体験しながら学ぶことで、通常の座学では伝わりにくい危険性を直感的に理解できる研修プログラムです。実体験を通じて学ぶことで、状況判断力や危険予知力（KY）の向上につながります。

また、実際の現場では再現が難しい高リスクな状況についても、VR を活用することで安全に可視化することが可能です。職種や経験年数を問わず、全スタッフが共通の危険認識を身につけられる点も特長であり、事故の未然防止を目的とした実践的な安全教育として活用されています。

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